血縁や婚姻を基礎とする家族を共同体として捉えようとすることについての限界は、既に多くの識者の指摘するところであるが、こうした動きは日本が成熟社会を迎えた1980年代からさまざまな形で表出してきた。1990年代における家族社会学の中心主題は、家族の再定義問題が中心であった。[1]


 この時代に家族再定義の必要性に迫られたのは、従来考えられていた「居住および生計を共に営む人たちの相互ケア」という家族概念が、実際の家族のありようと齟齬を来す局面がしばしば見られるようになってきたからである。そのひとつが、家族を構成する個々人の孤立や、共に暮らしつつも相互コミュニケーションが不全となる「個族化」「孤族化」の動きである。こうした動きを上野(2008)は、家族の客観的な定義は、ほぼ崩壊しているとして、むしろ「ひとびとは家族を何と考えるか」というファミリー・アイデンティティ研究の重要性を指摘し、家族の臨界点を明らかにしようとした。[2]


 森田芳光監督による映画『家族ゲーム』(1983)で話題となった、レオナルド・ダ・ヴィンチの「最後の晩餐」さながらに、家族が横一列に並び食事をとるシーンは、まさにこの時代に進んだ家族相互の孤立、コミュニケーションの不全を象徴的に表したものであろう。


 家族共同体のゆらぎのもうひとつの理由は、「3世代」から「核家族」、さらには「単身世帯」という世帯構成の変化にある。その結果、従来「家族共同体」がその多くを担っていた「居住や生計、ケア(養育・病気・介護)という役割の相互代替機能」が低下してしまったのである。


かつて、親の介護の役割を主に担っていたのは、同居する子供夫婦(とりわけ妻)の役割であった。しかし核家族化が進行し、子供たちのみに親の介護を担わせることが事実上困難となった。


こうした動きを受け2000年には公的介護保険法が施行され、介護は共同体内部で解決するべきものではなくなった。公的保険制度の導入により、介護は制度化し、共同体から外部化され、社会化されていった。従来、共同体内(ゲマインシャフト)で処理されていた介護は、社会制度(ゲゼルシャフト)として処理すべき課題として転化されたのである。そして介護は、身内のみならず、介護保険事業者がその役割を担うようになった。またこうした家族介護の問題に留まらず、この時期児童養護や障がい者福祉に関わる各種支援制度なども整えられていったのも、家族というゲマインシャフト機能が低下した結果と捉えることもできるだろう。



[1] 例えば、久保田裕之(2012)「世帯概念の再編非家族世帯と『家計の共同』をめぐって」『年報人間科学』33:27-42.など

[2] 上野千鶴子「家族の臨界 −ケアの分配公正をめぐって−」2008,社会学研究,20(1):28-37