コミュナル・リビング（Communal Living）を考える

　このように日本でも欧米とはいささか異なる側面を持ちつつ、いくつかのコミュナルリビングが誕生した。１９７０年前後には米国のヒッピーカルチャー・ムーブメントの影響も受け、日本においてもスピリチュアル型のコミュナルリビングがいくつか誕生した。ウィキペディアによると、滋賀県高島郡朽木村や鹿児島県諏訪之瀬島などにはかつてヒッピーコミューンが存在していたようである。諏訪之瀬島のコミューン住民はその後、東亜燃料工業の石油備蓄計画の反対運動に加わるために鹿児島県大島郡宇検村に移住し、この地でコミューン「無我利道場」（1973〜89）を創設した。また福島県双葉郡川内村には、1973年からこの地で反原発活動を行う住民たちによるエコビレッジ「獏原人村」が現存しているようだ。

　日本でもいくつかのスピリチュアル型のコミュナルリビングの動きがあったようだが、いずれも大きなムーブメントとなることは無く一過性の動きとなった。これらは米国の精神世界コミュナルリビングとは異なり、当時活発であった新左翼的活動と結びついていったのが日本の特徴であり、それが活動を短命にさせたとも言える。

　またこの時期、一時期ではあるが共同体コミュニティに対する学術的関心が高まった。思想の科学研究会メンバーを中心に「ユートピアの会」が組織され、１９６０年から７０年までさまざまな視点から共同体のあり方をテーマに議論がなされた。活動結果は『日本ユートピア学事始』（１９７３）としてまとめられた。鶴見俊輔や水津彦雄はヤマギシ会を理解するための一週間の特別講義「特講」に参加し、水津はそれ以外の共同体も長年にわたり調査を重ね『日本のユートピア』（１９７１）を上梓した。北海道学芸大学教授であった草刈善造教授はイスラエル「キブツ」を長く研究し、『キブツの挑戦』（イスラエル・リング著・１９７４）を翻訳している。日本のコミュナルリビング相互の交流、「キブツ」との接近もこの時期試みられている。１９６２年に設立された「日本協同体協会」が窓口となり、キブツ研修生２００名が７０年までに２００名余りのキブツ研修生を受け入れている。また１９７０年には「日本の協同体・話し合ってみる会」が開催され、ヤマギシ会、一燈園、大倭紫陽花邑などが参加した。

　一時期は、日本国内でもこのようにキブツやヤマギシ会を始めとする日本のコミュナルリビングに対する関心が高まった。しかし、その後の経緯を見る限り、それは長続きしなかった。その理由としては、左翼的思想活動に対する国家の強い警戒と活動制限、エコロジー運動の停滞など、いくつか考えられるが、７０年代以降の高度経済成長の波の中で、オルタナティブな暮らしのあり方を求めようとする思想は埋没してしまったのではないだろうか。しかし、本論では多くは取り上げないが、近年従来のコミュナルリビングほどの厳しい規律は求めず、よりゆるやかな人間関係のなかでの暮らし方を取り戻したいと考えている人々が増えているように感じられる。次に１９７０年以降誕生したそうしたコミュナルリビングをいくつか取り上げる。

ヤマギシ会の活動内容を見ていくことにする。[1]

ヤマギシ会の活動には、山岸巳代蔵の思想が色濃く反映されている。実践のベースにあるのは、「無所有、共用、共活」という基本姿勢である。ヤマギシに入村を希望するものは全財産を提出し、無所有の姿となったうえで社会実顕地に入村する。

共同体内での労働活動は、それぞれに役割が与えられ分業化される。例えば豊里実顕地における主な生産活動としては、畜舎（乳牛、肉牛、養豚）及び加工場（ミートセンター、農産加工場、精乳所、冷凍庫）などでの作業がある。これに加え、家事労働についても社会化がなされており、食堂、洗濯、衣類保管業務などが割り当てられる。こうした労働に対する対価である賃金は基本的に支払われない。（1999年からはメンバー一人に対して小遣い月額1万円を給付）

一方、入村者には住居、食事、洗濯、医療、衣服など日常生活に必要と考えられるものについては全て無料で提供される。衣服は共有であり、車も共同所有である。洋服など何かしらの品を自己所有するということは、自己顕示欲にも繋がるものである。そのような物の所有は否定されており、衣類は、共同で所有している衣服類の中から適宜選んで身にまとうのである。

子供たちは、乳幼児期は両親と共に生活するが、5歳になると親元を離れ、合宿生活を送る。

ヤマギスズム学園幼年部から初等部、中等部における共同生活を通じて、『実物』に触れる環境の重要性、農業の重要性、仲間集団の大切さなどを重視した共同生活が営まれる。

一方、高齢者は、老いてますます蘇るの意味を込め「老蘇おいそ」と呼ばれる。老蘇にも、それぞれの能力（できること）に応じて、例えば、ロビーの新聞入れ替え、洗濯たたみ、花の水やりなどの役割が提供される。

こうしたヤマギシズム思想に基づいた共同生活のあり方を見ると、かつてロバート・オウエンが実現しようとしていたニュー・ハーモニーの共同生活のあり方が十全に実現されているようにも見える。オウエンは、私有財産を放棄し、居住者の生活が満たされるだけの最適生産を実現し、家屋、食料、衣料、教育、仕事、診療などの平等な利益享受、能力格差の平等化を共同生活の理想として目指したものの、残念ながら実現することなく終わった。しかし、ヤマギシでは、それが実現しているかのようにも思える。実現維持を可能としたのは、初期においては高効率生産を実現した山岸会式養鶏法であり、1980年以降は無農薬、有機栽培などの産直ブームを売りとして、消費者の高い支持を得る供給システムの構築を実現したことにある。

しかし一方で、ヤマギシ会は、過去に何度も活動内容が社会問題化した事実を指摘しておかなくてはならない。繰り返し何度も起きているのは、元会員による財産没収と思想教育を巡る訴えである。社会実顕地に入村する前提条件として、7泊8日にわたる「特講」（ヤマギシズム特別講習研鑽会）への参加、次に２週間の合宿研修「ヤマギシズム研鑽学校」への参加が求められる。加えて入村（参画）するに際しては、全財産をヤマギシ会に委任する「誓約書」への同意署名が求められる。「無所有、共用、共活」を基本思想とする故の対応ではあるが、一旦は了解し入村したものの、やはり活動内容に疑義を生じ、脱会しようとする際に、寄託した財産の返還を求めても応じないことから、元村民による訴訟が90年代以降次々と起こされた。訴えの主訴は、退会に伴う寄託財産の返還請求が多く、近年の多くの判決は訴えを完全支持するものの全額返還ではなく、共同生活期間の一定経費を差し引いた上での返還を命じているケースが多いようである。[2]また、子供たちの教育に関しても、体罰やパワハラ的な言動が一時問題となった。

　新しき村以降、日本においてもいくつかのコミュナル・リビングが生まれたが、1953年に京都で誕生し、それ以降、現在で活動を続ける日本最大・最多数の活動拠点を持つコミュナル・リビングが幸福山岸会（以下、ヤマギシ会）である。

　同会の創始者は山岸巳代蔵である。活動当初は、彼が独自に開発した養鶏飼育法を普及するための組織としてスタートしたが、その後、彼の唱える理念、すなわち人と自然、人と人が一体のものとして生活すべきという「全人類幸福社会」思想に共鳴する人々が次第に集う組織となり、会の行動原理である「無所有、共用、共活」を実践する場として「社会実顕地」が各地に広がった。

1950年代に生まれたヤマギシ会は、1960年代末から70年代にかけては新左翼活動家たちの挫折と衰退の中で、彼らのオルタナティブ志向、すなわち反公害、農業、福祉への関心との共鳴もあり参加人員の拡大を果たした。加えて1980年代には子ども楽園村の設立で教育問題に悩む親たちの共感を得ることに成功し、さらなる拡大を果たした。ピークは「実顕地」は95年に日本全国に39カ所。98年にはメンバー数は4400人とピークを迎えたが､その後さまざまな社会批判を受けたこともあり、その後、実顕地数とメンバー数は減少している。

同会は2020年5月現在、実践活動の場としてのヤマギシズム社会実顕地（通称「ヤマギシの村」）を国内26カ所（海外7カ所）に構え、国内では約1500人の人々がそれぞれの地で共同生活を行っている。実顕地は、当初活動の地であった三重県、和歌山県を中心に、北海道から関東、北陸、中四国まで存在している。