コミュナル・リビング(Communal Living)を考える

高齢化・人口減少社会における新しい暮らし方、共同体的な暮らし方(コミュナル・リビング)について、さまざまな視点から考察します

本当の家族のカタチは一体何によってつくられるのか、その本質的な意味を問う映画『沈没家族』

昨年話題となった是枝裕和監督の『万引き家族』は、現代貧困社会ニッポンのある種のゆがみを表現すると同時に、本来、家族という形態のもつべき意味を問い直す映画でした。

今回紹介する映画『沈没家族』も、『万引き家族』同様、家族の意味を問い直す映画ですが、これはフィクションではなく、リアルなドキュメンタリー映画であることが驚きです。そしてこの映画も、現代日本社会の中で、<ともに暮らすこと=家族であること>の意味を改めて問いかけてくる映画です。

映画『沈没家族』は、息子を出産したシングルマザー・加納穂子が、自らの息子の養育を一人で担うのではなく、「共同保育」で育てようと決意し、実行してしまうことから始まる、「ゆるやかな共同家族体」をめぐる物語です。

1995年、東中野のアパートを起点に近所に「共同保育人募集」のビラを巻いた穂子。そして、集ってきた10人ほどの若い男性、幼い子どもをかかえたシングルマザーとともに共同保育をスタートさせます。母親の穂子が夜間の専門学校や昼の仕事で息子である土(つち)の面倒を見られないとき、当番制で土の面倒を見ていくのです。

この共同保育スタイルは、その後、住まいを同じくする共同生活へとその形を変えながら、親子が新しい生活の場を求めて八丈島に移住するまで約8年間続きます。映画タイトル『沈没家族』は、共同生活を営んだ共同アパートに「沈没ハウス」と名付けていたことから命名されたものです。

この映画は、その後15年の歳月を経て、大学生となった息子・土が、大学ゼミの卒業制作として制作を決断し撮影されたドキュメンタリーです。ともに暮らしていた大人たちを久しぶりに土は訪れ、当時の「沈没ハウス」での保育や生活状況を回想してもらいます。本人自身は子どもでもあり、当時の記憶は定かではないのですが、彼らに当時の想い出を語ってもらうことにより、土自身が「共同保育で育てられたボク」自身の意味を問い直す作業に繋がっていきます。そしてその作業は、共同生活により、ともに暮らすことから阻害され、はじき出されてしまった自分の父親のインタビューにまで繋がっていきます。

現在、離婚率の上昇に伴いシングルマザー世帯(母子世帯)の数は123万人世帯まで増加しています。彼女たちのほぼ半数はパート・アルバイトの非正規労働であり、平均年間収入も243万円(母自身の収入)と平均世帯年収を大幅に下回っています。(厚生労働省「平成28 年度全国ひとり親世帯等調査結果」)ひとり親とくにシングルマザーの生き辛さはこうした収入面からも明らかです。『沈没家族』が見せてくれるこの実験的「共同保育」の試みは、こうした生き辛さに対してひとつの風穴を空けようとする試みと言えるでしょう。

実は歴史を遡ると、「子どもを育てるのは親の役割」という考えはある種の固定観念であり、共同幻想であると言えます。近代の家族概念が成立する以前において、子育ての外部化(他人の手にゆだねる)は決して不思議なことではありませんでした。フランスの貴族階級の子育てはメイドが行うのが当然のことでしたし、日本でも江戸時代は地域集団による子育てが一般的でした。

近年の「家族の変容」に伴い、自分の家族をいかに規定するか、が再び問い直されてきています。社会学者の上野千鶴子はそれを「ファミリー・アイデンティティ」と命名し、家族はさまざまな形を取るのが当然と語ります。久保田裕之日大教授(家族社会学)も、「家族」という形式は、<親密圏 ><ケア圏><生活圏> という3つの圏域によって再規定されるべきと語っています。

当事者である土にとって、<親密圏>を形成するのは、血縁である父親でなく、ともに暮らした縁もゆかりのなかった大人たちでした。『沈没家族』は、こうした家族のゆらぎを実際に体現した人生物語として読める極めて興味深い物語なのです。

(この記事は415日ヤフー!ニュース個人に掲載した記事を転載したものです)


ツイン・オークス・コミュニティ

『コミュニティー 世界の共同生活体』(2005年、明鏡舎)は、著者金原義明氏によるヴァージニア州リッチモンド郊外ルイザに位置するツイン・オークス・コミュニティを中心とする共同生活体探訪記である。

米国には、コミューン、もしくはコミュニティと呼ばれるいくつかのコミュニティが存在している。本書で紹介されているツイン・オークス・コミュニティもそのひとつだ。

なかには映画「刑事ジョン・ブック」に登場してきたアーミッシュのように、宗教的背景から長年共同生活をおくるコミュニティもあるが、ツイン・オークス・コミュニティも含めた多くの現存コミュニティは、1960年代のヒッピー・カルチャー・・ムーブメントから生まれてきたものだ。

1967年に創設されたツイン・オークス・コミュニティ誕生のきっかけは、オペラント条件付けで有名な行動心理学者B・F・スキナーの発表した架空のユートピア小説『ウォールデン2(Walden Two)(1948、邦訳『心理学的ユートピア』)であったという。

これを読んで感激した創設メンバーが、『ウォールデン2』のようなコミュニティーを建設しようとして奮闘努力した結果生まれたのがコミュニティであった。

行動心理学が契機となり新たなコミュニティを求める動きが始まったというあたり、イスラエルのキブツをきっかけに心理学者ミニューチンによる家族療法が生まれたという歴史と併せて考えると、もしかすると心理学と共同生活体には深い関連があるのかもしれない。

さて、本書においては筆者が滞在したツイン・オークス・コミュニティの様子が、メンバーの具体的な行動も含めて描かれており、きわめて興味深い。

ツイン・オークス・コミュニティの基本ポリシーは、平等・共同(分け合うこと)・非暴力の三本柱である。このポリシーに従って、コミュニティーはおだやかに運営されている。

平等・共同の象徴は労働だ。コミュニティを維持していくために金銭を得る労働は、ハンモックの製造・販売、書籍や文献の索引つくり、豆腐製造などが中心である。またこれに加えて、食事の世話、建物の建設、維持、管理などといったコミュニティ運営のための業務も同じ労働である。これら労働は、知的労働が偉い、肉体的労働に価値があるといった価値判断は一切なされず、皆平等に同一時間同一労働として評価され、週42時間の労働が皆に課される。

子育てもコミュニティの共同作業である。少なくとも5才になるまでは、子どもたちは共同の家であるデガニア(Degania)に週3、4日泊まり、残りの日を両親と過ごすことになる。

労働の対価として、宿泊そして衣食住含めた生活必需品は、すべてコミュニティから無償で提供される、病気の治療費なども含めて日々の生活費はいっさいかからない。食事も3食すべて無償で提供される。

多少の紆余曲折はあったものの、創設以来約半世紀にわたって、このようなコミュニティが現在に至るまで維持継続されていることは、ある意味で驚きでもある。

当初は、『ウォールデン2』のような心理的動機付けをベースとした巨大コミュニティが目標とされたが、これは早々と軌道修正され、それ以降、ほぼ総数100名規模のコミュニティが運営・維持されている。運営に関しては、各々の作業をつかさどるマネージャー、およびコミュニティ全体の調整役となるプランナー数名が行う。権力が一カ所、少数の人間に集中することは注意深く避けられ、コミュニティ参加メンバーによる集団運営方式が採用されている。

本書を読むと、メンバーはさほど固定化されておらず、毎年数人が参加退出するゆるやかなネットワークが形成されている。一旦出て行ったメンバーが再び参加するのも自由である。このゆるさかさを維持しつづけるコミュニティの運営方式を確立したところが、半世紀ツイン・オークス・コミュニティが生きながらえて来た理由のひとつだろう。

 

子ども食堂ではなく、高齢者食堂

今後、単独高齢者世帯の増加に伴い、地域の中で生活に不便をきたしたり、介護を十分に受けられなかったりする、孤立高齢者を救済する必要性が高まってくるのではないか。本ブログはその必要性を十分に認めた上で記事を書いていたのだが、今日たまたま手にした本で、その必要性を認めないという論文を目にしたので、今回はそれを取り上げてみたい。

その論文は、山下晋司編『公共人類学』(東京大学出版会、2014年)の中の一編「高齢者」(佐野(藤田)眞理子氏による論文である。

ちなみに「公共人類学」とは、アカデミーの中に閉じこもりがちな人類学という学問ジャンルが蓄積してきた様々な知見やメソッドを、より広く公共の場で活用していこうという視点に基づくもので、本著作では、文化領域から、医療とケア、公共政策、人権と安全保障など多面的な領域から人類学との接続が試みられている。

「高齢者」で、佐野氏が指摘するのは、一人暮らし高齢者に対する日本と外国(アメリカ)の認識の違いでである。日本の場合はとかく、一人暮らし高齢者の増加は、社会的孤立や孤独死を招き、引いては「無縁社会」をもたらすといったネガティブ文脈で語られる場合が多い。一方、アメリカでは一人暮らしの高齢者は当たり前であり、むしろ自立・独立の象徴として賞賛されるべき存在として認められているという。

佐野がユニバーサルデザインの思想をベースに語るのは、人の持つ能力は、年齢によって変化するが、いつの時代でも、人には活用できる様々な能力が必ずあるはずである。人が、自立して自由に生活していくためには、それぞれのニーズをデザインによって満たしてくれる道具を要求する権利がある。一方で、デザインする側(これは狭義のデザイナーのみならず、公共政策を考えるものもここに含まれる)も、一人一人の高齢者がベストを尽くせるように、制度・政策をデザインする責務があると言う。

その一例として示されるのが彼女が米国ウィスコンシン州の小都市でのフィールドワークを通じて知ったアメリカのシニア・センターとミール・プログラムの事例である。
アメリカのシニア・センターは、ニューヨーク市に1943年に設立されたウィリアム・ハドソン・コミュニティ・センターであるという。その後、シニア・センターは数を増やし、1980年代には1000カ所を超えたという。これは日本でいうと老人クラブに相当するものだろう。日本で老人クラブは1950年に精力的に設置され拡がっていった。日本の老人クラブ活動の主たる内容は、高齢者のための趣味活動、健康増進活動などが主であるが、米国の場合はこれに加え、経済的に困窮している高齢者救済を目的とする社会福祉活動も行われており、その柱となるのが「ミール・プログラム」である。

各地のシニア・センターでは、高齢者が1日1回、栄養の取れた食事が出来るようにミール・プログラムが提供される。食事代は各自払える任意金額が寄付として払われる。食事の提供に関しては、担当職員に加えて高齢者ボランティアがスタッフとして参画している。この点が先ほど述べた高齢者の能力活用の事例として筆者が評価するポイントである。

ミール・プログラムの提供については、元々米国ではキリスト教精神に基づく奉仕精神が流れており、高齢者のみならず生活困窮者にもミール・プログラムが提供されているので、これは高齢者特有ということではないだろう。高齢者による自主運営的な活動参加も日本の老人クラブでも実施されている。その意味で言うと、ここで筆者はミール・プログラムの提供が、高齢者の自立促進につながるとの意見を持っていいるということになるのだが、これはいささか結論は短絡的であるといわざるを得ない。むしろ、ここで注目すべきは、高齢者の自立支援の手段としてのミール・プログラムの提供ではなく、むしろ生活困窮高齢者に対する生活支援としてのミール・プログラムの提供ではないか。

近年、日本でも高齢者の相対的貧困率の上昇が懸念されているが、孤立高齢者を社会に接続する手段としての「食堂」の考え方は重要である。近年、「子ども食堂」が、コミュニティの中において母子家庭の子どもなどを救う手段として注目され拡がっているが、まさにこれの高齢者版こそが今後の日本の中においては必要とされるのではないだろうか。



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